今年はトランプ大統領になってから相場が荒れています。
昨年が市場が好調だけだったのかもしれませんが、それでも日本の市場も難易度が上がってきているなと思います。
やはり思ったのが、金融投資の株式投資で全力で投資をするというのもありだと思いますが、それでも株式投資もいつか大暴落が起きるときがあります。
大暴落が起こらないように株価が上がり続ける事だけを祈って生活して、一方で人的資本は成長していない状態だとかなりリスキーだと思います。一方で全力でサラリーマンして出世するんだとか、昇給だとかもっと好待遇のところに行くために頑張るんだと、人的資本一本で行くというのももちろん大事ですが、金融投資の株式投資と同じで大暴落がいつか来るように、人的資本も大暴落のように例えばリストラにあうとか自分が働いている会社が事業が上手くいかないで収入が大幅に下がるなど、色々な場面があります。
今回は金融資本と人的資本のバランスが大事であるについえ考えてみたいと思います。
少しでも参考になれば幸いです。
金融資本と人的資本のバランスについて
今年はトランプ大統領になり相場が不安定になってきています。
相場が大幅に下落するのであれば逆にチャンスであるので、待つことが大事な相場の一年になるような感じがします。
金融資本である株式投資に全力で行っていたら選択肢が少なくなります。
昨年に株式投資を行ってパフォーマンスが良かった人が多いと思います。今年はトランプ大統領になり市場も安定はしていないです。株価下落のタイミングでチャンスもあるとは思いますが、難易度は高いです。
もし資金をすべて株式投資に全力で行っていたら、おそらく株価が下がらないでくれと祈りながら一喜一憂していたと思います。
また株価の暴落が起きるようなことになれば、資産が大きく減り、今まで築いた資産に大きなダメージになります。
サラリーマンでもそうですが、全力で時間のある限り働いて、昇給、転職、出世などのために働くといつかは努力が実る可能性もあります。
ただ、時間をすべてサラリーマンに全力で行ってしまうと、企業が業績が悪くなって給料が下がったり、賞与もなくなってしまったり、人員整理のためにリストラもあり、仕事で大失敗をして職場にいられなくなったりして結果的に、株価の大暴落のように働くということに対して価格が下がってしまう可能性もあります。
だから僕が言いたいのはバランスが大事なのではないかと思います。
良い流れだと思う構図は、株式市場があまり良くないときに積極的に投資を行って、同時並行で人的資本であるサラリーマンでは全力で頑張り、株式市場が好調な時は買うのは控えて、サラリーマンはほどほどに働くことが流れとしては良いのかなと思います。
僕は高配当株投資を始めて配当金を受け取ったときに、これが不労所得かとこういう収入の手段もあるんだったら、無理して働かなくてもいいんじゃないかと思いました。節約系のyoutuberの影響もあって、お金を使わない生活をしてケチケチ使わないことを意識し続けて、自分へ投資を行っていませんでした。
多分価値観に洗脳されていたんだと思います。サラリーマン=搾取の対象であると、働くのはつらい、だから資産○○千万とか築けとか、人生変わるとかそういう動画に一時期触発されていた時があります。今は違います。資産○○千万築いたから人生が変わるとかはいい大学に入っていい会社に入れば安泰だと言っていることと同じです。
僕は経理の仕事をしているのですが、コロナの時期にエクセルの勉強をしようと思って時間とお金を投下したのですが、かなりリターンが高かったなと思います。仕事の時間が大幅に減って、減った分をさらに違う仕事を行っていくと、給与も上がっていきました。
株式投資の本を買って投資をし続けていますが、めっちゃリターンはでてるとは言い難いですが、ほどほどになんとか利益になっています。
以前から考えていたのはサラリーマンと個人投資家の相乗効果はとても良い効果が生まれるなと思います。
個人投資家として日々株式分析や企業や経済を情報収集していると、積み上がっていくと、分析力が数値に強くなりサラリーマンでも仕事で活かせたり、個人投資家で学んだ感情のコントロールや判断力についてもサラリーマンでも応用できます。
株式投資じゃなくても良いと思います。
副業とサラリーマンを同時並行や、サラリーマンと不動産投資なども良いと思います。
一つの収入に依存しすぎはリスクがあると思います。
自分株式会社の社長として、収入のリスク分散をすることも大事だと思います。
最近ではサラリーマンとして働くというのも良いことだなと思います。全力で働きすぎて、あれやっておけばよかったとか、これやっておけばよかったと後悔しないように、時間の使い方も分散して使えるようにしていきます。
今月も株式市場は厳しい感じですが、チャンスがきたらまた投資をします。投資したいリストの中で株価が大幅に下落していく企業があれば投資を検討したいです。
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